給付金/補助金対象のプログラミングスクールおすすめ24選【教育訓練給付制度あり】 

できるだけ費用をおさえるため、補助金や助成金といった給付制度を活用し、スクールでプログラミングを学ぼうと考えている人は多いですよね。

制度の種類が複数あるうえ、条件や給付額もそれぞれ異なるため、どれを選べばよいか迷うのも無理はありません。

そこで今回は利用する際の注意点も交え、給付金が利用できるおすすめのプログラミングスクールを紹介します。この記事を読めば、お得に受講できるスクールが見つかりますよ。

プログラミングスクールで使える給付金・補助金とは？

プログラミングスクールで使える給付金・補助金は、国や自治体が学習コストを支援する制度です。

代表的な制度として、厚生労働省が運営する「教育訓練給付制度」と、経済産業省が運営する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の2つがあります。

教育訓練給付制度

概要	厚生労働省が「働く人たちのスキルアップやキャリア形成」を目的に実施する給付制度。 条件を満たせば、受講料金の最大20~80%(10~64万円)の給付(キャッシュバック)が受けられる。
対象者	・雇用保険に加入する在職者 ・離職して1年以内の人
支給条件	給付制度の種類(一般教育訓練給付金/特定一般教育訓練給付金/専門実践教育訓練給付金)により異なる。 ※詳細は教育訓練給付制度｜厚生労働省を参照

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業

概要	経済産業省が「労働者に対するリスキリングやスキルアップを通じて転職を支援する」目的で実施する取り組み。 条件を満たせば、受講料の最大70%(56万円)の給付が受けられる。
対象者	・企業等と雇用契約を締結している在職者 ・転職を検討している人
支給条件	雇用主の変更を伴う転職を目指していること

また、ひとり親家庭を対象とした「自立支援教育訓練給付金」や「高等職業訓練促進給付金」も存在します。

これらの制度を活用することで、スクール受講にかかる費用負担を大幅に軽減できます。まずは自分がどの制度の対象に当てはまるかを確認することが第一歩です。

給付金とは
住民の生活や企業経営を支援するために支給される資金。有事への対策として支給される場合が多い。

補助金とは
国や自治体の政策目標実現に向け、事業者の取り組みをサポートするために給付される資金

ここからは「教育訓練給付制度」と「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」それぞれの特徴を詳しく解説します。

教育訓練給付制度

「教育訓練給付制度」とは、雇用の安定や就職の促進を図るため、国が働く人々の主体的なスキルアップやキャリア形成を目的に提供している制度です。厚生労働大臣が指定する教育訓練(プログラミングスクールが提供するコースなど)を修了すると、受講費用の20%(最大10万円)〜80%(最大64万円)にあたる金額が給付されます。

下表に、教育訓練給付制度の対象スクールと給付例をまとめました。

給付金名	スクール名	給付例
一般教育訓練給付金 (受講料最大20%OFF)	・侍エンジニア ・インターネットアカデミー ・パソコンスクールISA	通常:29万7,000円→給付金利用時:23万7,600円 通常:40万3,040円→給付金利用時:32万2,432円 通常:22万4,400円→給付金利用時:17万9,520円 通常:22万円→給付金利用時:17万6,000円
特定一般教育訓練給付金 (※受講料最大40%OFF)	Winスクール	通常:39万1,600円→給付金利用時:23万4,600円
専門実践教育訓練給付金 (※受講料最大80%OFF)	・テックブースト ・テックアカデミー ・キカガク	通常:42万2,400円→給付金利用時:12万6,720円 通常:54万7,800円→給付金利用時:19万9,200円 通常:79万2,000円→給付金利用時:23万7,600円

また、こども家庭庁は政府が取り組む「こども未来戦略(加速化プラン)」に基づき、ひとり親家庭に向けた給付制度も整備しています。その1つである「自立支援教育訓練給付金」は、条件を満たすシングルマザーやシングルファーザーに、受講費用の最大85%を給付する制度です。

さらに「高等職業訓練促進給付金」は、条件を満たすひとり親に対して受講期間(最大48ヶ月)にわたり月額10万円(市町村民税課税世帯は月額7万500円)が、最後の12ヶ月は月額14万円(市町村民税課税世帯は月額11万500円)が給付されます。

上記の給付金を活用すれば、スクール受講にかかる金銭的な負担を軽減可能です。まずは、自身が対象者であるか自治体などへ問い合わせを行うことをおすすめします。

対象者

教育訓練給付制度の対象者は次のとおりです。

なお、雇用保険の主な加入要件は「1週間の所定労働時間が20時間以上であること」および「31日以上の雇用見込みがあること」の2つです。つまり、1ヶ月以上にわたり一定時間働いている(働く見込みがある)人であれば、正社員だけではなくパートやアルバイト、派遣社員も対象に含まれます。

前述したとおり、教育訓練給付制度の目的は「働く人々の主体的なスキルアップやキャリア形成」です。そのため、現在の雇用形態を問わずスキルを身につけたい人向けの給付制度といえるでしょう。

支給条件

教育訓練給付制度の支給条件は、制度の種類(一般教育訓練給付金/特定一般教育訓練給付金/専門実践教育訓練給付金)によって異なります。主な条件は下記のとおりです。

支給条件はやや複雑ですが、ハローワークで支給要件照会の手続きを行えば、給付が受けられるかどうかを調べてくれます。教育訓練給付金それぞれの特徴をより詳しく知りたい人は「教育訓練給付制度の種類」をご覧ください。

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業

「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」とは、経済産業省が実施する、日本における労働人材の円滑化を促すことを目的とした制度です。個人(スクールの受講生)は、本事業に参画する企業から、無料で下記のサービスを受けられます。

教育訓練給付制度とは異なり、プログラミングスクールなど参画企業に対する補助金制度です。その制度の一環として、個人がリスキリングのための講座等を受講する際の負担軽減があり、受講料の最大70%(56万円)が支給される仕組みとなっています。

下記に、同制度の対象スクールと給付例をまとめました。

スクール名	給付例
侍エンジニア	通常:28万7,100円 給付金利用時:8万6,200円
アイデミー	通常:32万7,800円 給付金利用時:9万8,340円
ポテパンキャンプ	通常:44万円 給付金利用時:16万円

なお、次の記事では対象事業者を一覧にまとめつつ、リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の特徴を詳しく解説しているので良ければ参考にしてください。

→ リスキリスキリングを通じたキャリアアップ支援事業とは？活用条件や利点も紹介

対象者

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の対象者は次のとおりです。

経営者や個人事業主をはじめ、フリーランスあるいは家内労働者など、企業と雇用契約を締結していない人は対象とならない点に注意しましょう。 

支給条件

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の支給条件は次のとおりです。

下図はスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の流れをまとめたものです。

1つ目の条件は、最初のステップである「キャリアプランについて相談」のスタート時点で、企業と雇用契約を結んでいる(仕事をしている)ことです。また、2つ目の条件として、雇用主の変更を伴う転職を目指していることが求められます。

つまり、現在企業で働いている人が転職を目指していれば、リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の給付を利用できるというわけです。

プログラミングスクールで活用できる教育訓練給付制度の種類

主に、教育訓練給付金制度は次の5種類にわかれています。

一般教育訓練給付金	訓練修了後にハローワークから受講費用の最大20%(上限10万円)が支給される
特定一般教育訓練給付金	訓練修了後にハローワークから受講費用の最大40%(上限20万円)が支給される
専門実践教育訓練給付金	最大80%(年間上限64万円)が給付金として支給される ※訓練中の6ヶ月ごとに受講費用の最大50%(年間上限40万円)が給付金として支給される ※資格を取得し、訓練修了から1年以内に雇用保険の被保険者として雇用された場合は、受講費用の20%(年間上限16万円)が追加で支給される。 ※失業中の人が初めて(通信制/夜間制を除く)専門実践教育訓練を受講する場合、受講開始時に45歳未満であるなど一定の要件を満たせば別途、教育訓練支援給付金が支給される
自立支援教育訓練給付金	訓練修了後に受講にかかった経費の60%が支給される。さらに修了後1年以内に資格取得かつ就職した場合は受講費用の25%(上限20万円)が追加支給となる。 ※下限は1万2,001円 ※雇用保険の一般教育訓練給付または特定一般教育訓練給付の対象となる講座を受講した場合の上限は20万円 ※雇用保険の専門実践教育訓練給付の対象となる講座を受講した場合の上限は160万円(修学年数×40万円)
高等職業訓練促進給付金	訓練終了後に市町村民税非課税世帯は月額10万円、市町村民税課税世帯は月額7万500円が支給される。ただし、修了までの最後の12ヵ月前は上記金額に4万円が加算される。

参考：厚生労働省 教育訓練給付制度、令和6年度予算の概要、こども家庭庁「高等職業訓練促進給付金のご案内」「母子家庭自立支援給付金及び父子家庭自立支援給付金事業について」
※各給付金名をタップすると、解説欄に移動できます。

給付金が支給される条件や給付までの流れは、各種類ごとで異なります。以降では、各給付金の特徴や支給条件、給付までの流れを解説します。

一般教育訓練給付金

一般教育訓練給付金は、雇用の安定や就職の促進につながる講座を対象に活用できる給付金です。簡単にいうとスキルアップ・キャリア実現につながる資格取得・講座受講を支援する仕組みになります。

一般教育訓練給付金の給付額は受講費用の20%、年間上限10万円が支給されます。3種類のなかでは受給ハードルが低く、利用しやすい給付金です。

一般教育訓練給付金の支給条件

一般教育訓練給付金は、共通条件を含む下記1~4のいずれかに該当すれば利用できます。

共通条件	資格取得を目標とする講座の受講者
条件1	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が1年以上
条件2	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上
条件3	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が1年以上
条件4	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上

参考：一般教育訓練給付金の御案内
※¹妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内

一方で、次の項目に該当する方は一般教育訓練給付金を受けられません。

表のとおり、一般教育訓練給付金の条件は決して厳しいものではありません。プログラミングスクールに通うのであれば、積極的な利用をおすすめします。

一般教育訓練給付金の申請に必要なもの

一般教育訓練給付金の申請に必要なものは、下記のとおりです。

必要書類の種類	具体的な内容
教育訓練給付金支給申請書	教育訓練受講後、指定教育訓練実施者が用紙配布
教育訓練修了証明書	指定教育訓練実施者が、その施設の修了認定基準に基づいて修了を認定した場合に発行
領収書	・受講した訓練実施者から発行される支払い済みの教育訓練経費における領収書 ※クレジットカード払いの場合は領収書の代わりにクレジット契約証明書が発行される
キャリアコンサルティングの 費用にかかわる領収書	キャリアコンサルティング費用の支給を申請する場合に下記の書類が必要 ・キャリアコンサルティングの費用にかかわる領収書 ・キャリアコンサルティングの記録 ・キャリアコンサルティング実施証明書
本人・住居所確認書類	下記のいずれかの証明書が必要 ・運転免許証 ・マイナンバーカード ・住民票の写し ・雇用保険受給資格証 ・国民健康保険被保険者証 ・印鑑証明書 ※1郵送の場合は本人住居所確認書類のコピーを添付
マイナンバー確認書類	下記のいずれかの確認書類 ・マイナンバーカード ・通知カード ・マイナンバーの記載がある住民票の写し ※郵送の場合は書留等の記録付郵便によりマイナンバー確認書類のコピーを添付
身元確認書類	下記のいずれかの確認書類 ・マイナンバーカード ・運転免許証 ・官公署が発行する身分証明書 ・資格証明書（写真付き）など ※郵送の場合は身元確認書類のコピーを添付
返還金明細書	領収書やクレジット契約証明書発行後、教育訓練実施者から一部の経費が返還された場合に発行される書類
払渡希望銀行機関の通帳 またはキャッシュカード	・給付金支給決定後の給付先となる銀行講座情報 ・通帳やキャッシュカード ※郵送の場合は金融機関名・支店名・口座番号・申請者氏名がわかる面のコピーを添付
教育訓練経費等確認書	要お問い合わせ
証明書等の添付書類	・各種書類を郵送時に必要 ・各種指定の証明書類を添付

参照：一般教育訓練給付金の御案内

申請書や領収書などの書類は、訓練受講後に提出する形で問題ありません。

しかし、一般教育訓練給付金は受講修了日の翌日に換算し1ヶ月以内での申請が必要です。それ以外の身元証明書や銀行口座情報は、早めに準備しておくと良いでしょう。

一般教育訓練給付金の利用から支給までの流れ

一般教育給付金を受け取るまでの流れは、下記のとおりです。

	やるべきこと	手続き場所	実施タイミング	具体的な内容
1	支給要件の照会(任意)	住居地を管轄するハローワーク	講座受講前	下記資料をハローワークに提出し申請/教育訓練給付金支給要件照会票/本人確認書類 (運転免許証・住民票の写しなど) ※代理人の場合は委任状が必要
2	講座の受講/修了	住居地を管轄するハローワーク	給付金申請前	厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練施設及び講座を受講・修了する ※費用は自らで一時的に支払う必要がある
3	給付金の申請	住居地を管轄するハローワーク	講座受講修了日の翌日から1ヶ月以内	受講終了日の翌日から1ヶ月以内に、居住地を管轄するハローワークへ「一般教育訓練給付金の申請に必要なもの」で解説した書類を提出し申請する
4	給付金の支給	–	申請内容や受講状況に問題がないとみなされたタイミング	申請から振込までの期間は事例により異なる

参考：一般教育訓練給付金の御案内

一般教育訓練給付金を申請するにあたり、支給要件を満たしているかわからない人は、ハローワークで支給要件を照会しましょう。支給要件の照会は任意のため、自ら条件を満たしているか判断できる人には不要です。

給付金の申請は指定を受けたスクール・講座を受講してから1ヶ月以内に行いましょう。受講料は事前に支払わなければならないため、注意してください。

仮に、受講料50万円で給付金10万円が支給される場合、受講料満額の50万円は事前に支払う必要があります。10万円の給付金は申請後に振り込まれるため、実質40万円で受講できることになります。

申請に関する不明点や不安などは、スクールで相談に応じてくれるケースもあります。無料カウンセリング等で問い合わせると良いでしょう。

特定一般教育訓練給付金

特定一般教養訓練給付金は、おもに一般教育訓練給付金よりレベルの高いスキル・資格取得をサポートする給付金です。労働者の速やかな再就職や、早期のキャリア形成につながる講座を対象としています。

資格を取得しなければ業務を行えない職業、上位者の指揮のもと作業ができるレベルのIT技術者を対象とする資格講座などが当てはまります。

たとえば、下記のような講座が対象です。

受講条件を満たせば、訓練修了後にハローワークから受講費用の最大40%(年間上限20万円)が支給されます。

特定一般教育訓練給付金の支給条件

特定一般教育訓練給付金は、共通条件を含む下記1~4のいずれかに該当すれば利用できます。

共通条件	厚生労働大臣が指定する特定一般教育訓練を修了した人
条件1	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が1年以上
条件2	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上
条件3	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が1年以上
条件4	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上

参考：特定一般教育訓練給付金の御案内
※¹妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内

一方で、次の項目に該当する方は特定一般教育訓練給付金を受けられません。

受給条件は一般教育訓練給付金と同様です。しかし、受給額は一般教育訓練給付金の2倍で受講料の最大40%(年間上限20万円)と増えます。

特定一般教育訓練給付金の申請に必要なもの

特定一般教育訓練給付金の対象講座受講前に必要なものは、下記のとおりです。

必要書類の種類	具体的な内容
教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格確認票	ハローワークで配布される給付金の支給資格を確認するための書類
ジョブカード	訓練前キャリア・コンサルティングで発行される (発行から1年以内のもの)
本人・住居所確認書類	下記のいずれかの証明書が必要 ・運転免許証 ・マイナンバーカード ・住民基本台帳カード(写真付き) ※上記の書類を持っていない場合は下記のうち2種類が必要 ・住民票記載事項証明書(または住民票の写し・印鑑証明 ・国民健康保険証(国民健康保険被保険者証) ・官公署から発行・発給された身分証明書または資格証明書 ※1郵送の場合は本人住居所確認書類のコピーを添付
身元確認書類	下記のいずれかの確認書類 ・マイナンバーカード ・運転免許証 ・官公署が発行する身分証明書・資格証明書(写真付き) など ※郵送の場合は身元確認書類のコピーを添付
払渡希望銀行機関の通帳またはキャッシュカード	・給付金支給決定後の給付先となる銀行講座情報 ・通帳やキャッシュカード ※郵送の場合は金融機関名・支店名・口座番号・申請者氏名がわかる面のコピーを添付
専門実践教育訓練給付および特定一般教育訓練給付再受給時報告	過去に専門実践教育訓練給付および特定一般教育訓練給付を受給したことのある場合に必要
証明書等の添付書類	・各種書類を郵送時に必要 ・各種指定の証明書類を添付

※適用対象期間の延長措置を受ける場合は「教育訓練適用対象期間延長申請書」が必要
参照：特定一般教育訓練給付金の御案内

一般教育訓練給付金と異なり、特定一般教育訓練給付金は訓練実施前に受給条件の確認が必須です。事前にハローワークでキャリアコンサルティングを受け、ジョブカードを発行してもらいましょう。

そのほかの書類は、一般教育給付金と変わりません。身元証明書や振込時の銀行口座情報などを準備してください。

なお受講前の提出書類とは別に、給付金の申請時には下記の書類が必要です。

必要書類の種類	具体的な内容
受給資格確認通知書	受給資格確認時にハローワークで渡される
教育訓練給付金支給申請書	教育訓練の受講中と受講後、指定教育訓練実施者が用紙配布
教育訓練修了証明書	指定教育訓練実施者が、その施設の修了認定基準に基づいて修了を認定した場合に発行
特定一般教育訓練実施者が発行する教育訓練経費に関する領収書	・支払いをした教育訓練経費について受講した訓練実施者から発行される領収書 ・クレジットカード払いの場合は領収書の代わりにクレジット契約証明書が発行される
本人・住居所確認書類	受講前の提出書類と同様
マイナンバー確認書類	受講前の提出書類と同様
特定一般教育訓練実施者が発行する返還金明細書	領収書やクレジット契約証明書発行後、教育訓練実施者から一部の経費が返還された場合に発行される書類
教育訓練経費等確認書	要お問い合わせ
特定一般教育訓練給付受給時報告書	要お問い合わせ
証明書等の添付書類	・各種書類を郵送時に必要 ・各種指定の証明書類を添付

参照：特定一般教育訓練給付金の御案内

特定一般教育訓練給付金の利用から支給までの流れ

特定一般教育給付金を受け取るまでの流れは、下記のとおりです。

	やるべきこと	手続き場所	実施タイミング	具体的な内容
1	支給要件の照会(必須)	住居地を管轄するハローワーク	講座受講前	下記資料をハローワークに提出し申請/教育訓練給付金支給要件照会票/本人確認書類 (運転免許証・住民票の写しなど) ※代理人の場合は委任状が必要
2	訓練前キャリア・コンサルティングの受講	住居地を管轄するハローワーク	講座受講前	受講開始日の1ヵ月前までに、居住地を管轄するハローワークで実施される訓練前キャリア・コンサルティングを受ける ※事前にジョブカードを記載しておくこと
3	講座の受講/修了	住居地を管轄するハローワーク	給付金申請前	厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練施設及び講座を受講・修了する ※費用は自らで一時的に支払う必要がある
4	給付金の申請	住居地を管轄するハローワーク	講座受講修了日の翌日から1ヶ月以内	受講終了日の翌日から1ヶ月以内に、居住地を管轄するハローワークへ「特定一般教育訓練給付金の申請時に必要なもの」で解説した書類を提出し申請する
5	給付金の支給	–	申請内容や受講状況に問題がないとみなされたタイミング	申請から振込までの期間は事例により異なる

参考：特定一般教育訓練給付金の御案内

特定一般教育訓練給付金を受けるためには、必ず「訓練前キャリア・コンサルティングの受講」と「受給資格確認」が必要となります。

また、一般教育訓練給付金と比較すると、提出書類もかなり多いのが特徴です。申請期限が決まっているため、できるだけ早めに準備をはじめることをおすすめします。

専門実践教育訓練給付金

専門実践教育訓練給付金は、労働者の中長期的なキャリア形成をサポートするための制度です。ここまで紹介した給付金制度より難易度の高いスキル・講座が対象で、長期的に社会で活躍できる人材育成を目的としています。

IT分野でいえばAI・IoT・データサイエンスなど、最先端技術分野に関する講座が対象です。それ以外にも、下記のような資格・スキル習得に関する講座も含まれます。

専門実践教育訓練給付金は受給金額が最も高く、訓練中の6ヶ月ごとに受講費用の最大50%（年間上限40万円）が支給されます。さらに訓練修了後に資格を取得し、かつ訓練修了から1年以内に雇用保険の被保険者として雇用された場合は、追加で20%（年間上限16万円）が支給。計最大80%（年間上限64万円）の受講費用が支給されます。

専門実践教育訓練給付金の支給条件

専門実践教育訓練給付金は、共通条件を含む下記1~4のいずれかに該当すれば利用できます。

共通条件	・デジタル関係講座(ITSSレベル3以上のIT関係資格取得講座など)あるいは第四次産業革命スキル習得講座の受講者
条件1	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が2年以上
条件2	・受講開始日時点で、在職中かつ雇用保険に加入している ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上
条件3	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・今までに教育訓練給付を受けたことがない ・雇用保険の加入期間が2年以上
条件4	・受講開始日時点で、離職中であり雇用保険に未加入 ・離職して1年以内である※¹ ・教育訓練給付を受けたことがある ・前回の受講開始日以降、雇用保険の加入期間が3年以上

参考：専門実践教育訓練給付金の御案内
※¹妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内

一方で、次の項目に該当する方は専門実践教育訓練給付金を受けられません。

一般教育訓練給付金および特定一般教育訓練給付金は、雇用保険の加入期間が1年以上あれば給付対象となります。一方、専門実践教育訓練給付金の場合は、2年以上の加入期間が条件です。

そのため、専門実践教育訓練給付金は、やや厳しい給付条件が課せられているといえます。

また、前述した条件に該当した人のうち、いくつかの条件を満たしているかつ「失業状態」にある方には、教育訓練支援給付金という制度もあります。この制度は、離職前の6ヵ月間に支払われた賃金から算出した「基本手当の日額」×80%が支給されます。

現在、失業状態にある方は、自身が教育訓練支援給付金の対象であるか確認をおすすめします。

専門実践教育訓練給付金の申請に必要なもの

専門実践教育訓練給付金の対象講座受講前に必要な提出書類は、下記のとおりです。

必要書類の種類	具体的な内容
教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格確認票	ハローワークで配布される給付金の支給資格を確認するための書類
ジョブカード	訓練前キャリア・コンサルティングで発行される (発行から1年以内のもの)
本人・住居所確認書類	下記のいずれかの証明書が必要 ・運転免許証 ・マイナンバーカード ・住民基本台帳カード(写真付き) ※上記の書類を持っていない場合は下記のうち2種類が必要 ・住民票記載事項証明書(または住民票の写し・印鑑証明) ・国民健康保険証(国民健康保険被保険者証) ・官公署から発行・発給された身分証明書または資格証明書(本人の写真付き) ※郵送の場合は本人住居所確認書類のコピーを添付
身元確認書類	下記のいずれかの確認書類 ・マイナンバーカード ・運転免許証 ・官公署が発行する身分証明書・資格証明書(写真付き) など ※郵送の場合は身元確認書類のコピーを添付
払渡希望銀行機関の通帳またはキャッシュカード	・給付金支給決定後の給付先となる銀行講座情報 ・通帳やキャッシュカード ※郵送の場合は金融機関名・支店名・口座番号・申請者氏名がわかる面のコピーを添付
専門実践教育訓練給付及び特定一般教育訓練給付再受給時報告	過去に専門実践教育訓練給付および特定一般教育訓練給付を受給したことのある場合に必要
証明書等の添付書類	・各種書類を郵送時に必要 ・各種指定の証明書類を添付

※適用対象期間の延長措置を受ける場合は「教育訓練適用対象期間延長申請書」が必要
参照：専門実践教育訓練給付金の御案内

また、専門実践教育訓練給付金の申請時には下記の書類を提出しなければいけません。

必要書類の種類	具体的な内容
教育訓練給付金の受給資格者証	受講開始前の手続き後ににハローワークで交付
教育訓練給付金支給申請書	教育訓練の受講中と受講後、指定教育訓練実施者が用紙配布
受講証明書または専門実践教育訓練修了証明書	指定教育訓練実施者が、その施設の修了認定基準に基づいて修了を認定した場合に発行
領収書	・支払いをした教育訓練経費について受講した訓練実施者から発行される領収書 ・クレジットカード払いの場合は領収書の代わりにクレジット契約証明書が発行される
返還金明細書	領収書やクレジット契約証明書発行後、教育訓練実施者から一部の経費が返還された場合に発行される書類
教育訓練経費等確認書	要お問い合わせ
専門実践教育訓練給付最終受給時報告	専門実践教育訓練にかかわる最後の支給単位期間について教育訓練給付の支給を受けようとする場合に必要
専門実践教育訓練給付追加給付申請報告	専門実践教育訓練終了後、資格取得等したことにより支給申請した場合に必要
資格取得等を証明する書類	訓練終了後に資格を取得したことにより支給申請をした場合に必要
証明書等の添付書類	・各種書類を郵送時に必要 ・各種指定の証明書類を添付

参照：専門実践教育訓練給付金の御案内

証明書や報告書など、他に比べ専門実践教育訓練給付金の申請には提出しなければならない資料が多くあります。

ハローワークや訓練実施先などと給付金の受取先も異なるため、チェックリストを作る等、漏れのないよう工夫しながら必要な手続きを進めましょう。

専門実践教育訓練給付金の利用から支給までの流れ

専門実践教育訓練給付金の利用から支給までの流れは、下記のとおりです。

	やるべきこと	手続き場所	実施タイミング	具体的な内容
1	支給要件の照会(必須)	住居地を管轄するハローワーク	講座受講前	下記資料をハローワークに提出し申請/教育訓練給付金支給要件照会票/本人確認書類 (運転免許証・住民票の写しなど) ※代理人の場合は委任状が必要
2	訓練前キャリア・コンサルティングの受講	住居地を管轄するハローワーク	講座受講前	受講開始日の1ヵ月前までに、居住地を管轄するハローワークで実施される訓練前キャリア・コンサルティングを受ける ※事前にジョブカードを記載しておくこと
3	講座の受講開始	住居地を管轄するハローワーク	給付金申請前	厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練施設及び講座を受講・修了する※費用は自らで一時的に支払う必要がある
4	給付金の申請(訓練中)	住居地を管轄するハローワーク	訓練受講中(受講開始から6ヶ月ごと)	訓練開始から6ヶ月ごとの期間末日翌日から起算して1ヶ月以内が申請期間/「専門実践訓練給付金の申請時に必要なもの」で解説した書類を提出し申請する
5	給付金の申請(訓練修了後の場合)	住居地を管轄するハローワーク	講座受講修了日の翌日から1ヶ月以内	受講終了日の翌日から1ヶ月以内に、居住地を管轄するハローワークへ「専門実践訓練給付金の申請時に必要なもの」で解説した書類を提出し申請する
6	給付金の支給	–	申請内容や受講状況に問題がないとみなされたタイミング	申請から振込までの期間は事例により異なる/受講中に申請した場合は終了までに振り込まれる可能性がある

訓練期間が長い講座もあることから、専門実践教育訓練給付金の申請は受講中と修了後に可能です。講座を受講中の場合には受講開始から6ヶ月単位で申請が可能であり、長期にわたる訓練では複数回給付を受けられます。

自立支援教育訓練給付金

自立支援教育訓練給付金は、ひとり親家庭の経済的な自立を支援するための制度で、こども家庭庁と各自治体が協力して実施しています。

この制度の目的は、シングルマザーやシングルファーザーの主体的な能力開発への取り組み支援です。該当者が厚生労働省の教育訓練講座(または都道府県の長が地域の実情に応じて指定した講座)を修了した場合、受講料の60%(教育訓練給付金の種類により最大20〜160万円)が給付金として支給されます。

さらに、講座終了後1年以内に資格取得および就職した場合は、受講費用の25%(上限20万円)が追加支給されるため、最大85%の負担を軽減可能です。

自立支援教育訓練給付金の支給条件

自立支援教育訓練給付金の支給条件は次のとおりです。

なお、自立支援教育訓練給付金を実施していない自治体もある点には注意しましょう。

自立支援教育訓練給付金の利用から支給までの流れ

自立支援教育訓練給付金の利用から支給までの流れは、下記のとおりです。

	やるべきこと	手続き場所	実施タイミング	具体的な内容
1	雇用保険資格の確認	ハローワーク	講座受講前	雇用保険資格の有無の確認および、教育訓練給付制度の申請を行う。
2	事前相談	自治体の役所など	講座受講前	自治体の担当者に以下を伝える。 ・氏名 ・住所 ・受講予定の講座 ・就労経験 ・資格の志望動機 など
3	講座指定申請書の提出	自治体	事前相談終了後かつ受講開始前	自立支援教育訓練給付金講座指定申請書などをお住まいの自治体へ提出する。
4	講座指定	–	書類提出後	審査結果が通知される。 ※審査結果がOKとなった場合のみ本制度を利用可能
5	講座受講・修了	–	審査完了後	対象講座を受講・修了する。
6	支給申請書類の提出	自治体	講座修了後	自立支援教育訓練給付金支給申請書をお住まいの自治体へ提出する。 ※雇用保険制度での受給資格がある場合はあらかじめハローワークに教育訓練給付金の申請が必要
7	支給決定・給付金支給	–	自治体での手続き完了後	自治体から決定通知が送付される。また、指定口座へ給付金が振り込まれる。

参考：自立支援教育訓練給付金事業（ひとり親家庭のお母さん、お父さんを支援）｜江東区

一部の手続きには時間を要する場合があるため、事前相談は実際に講座がスタートする1ヶ月半〜2ヶ月前までには完了するようにしましょう。

高等職業訓練促進給付金

高等職業訓練促進給付金も、ひとり親家庭の経済的な自立を支援するための制度です。

この制度は、シングルマザーやシングルファーザーの就職を容易にするために必要な資格取得の促進を目的としています。対象となる主な資格は、次のとおりです。

高等職業訓練促進給付金は、これらの資格取得に必要な養成訓練の受講期間に対して継続的に支給することにより、受講者の生活負担軽減を図っています。

高等職業訓練促進給付金の支給条件

高等職業訓練促進給付金の支給条件は、次のとおりです。

なお、令和6年度より児童扶養手当受給相当の所得要件が緩和されており、所得制限水準を超過した場合も1年に限り引き続き対象者とみなされるようになりました。

また、令和5年度末までの拡充措置であった訓練期間の緩和措置により、本来1年以上のカリキュラム受講が必要だったところが6ヶ月以上のカリキュラムで問題ないことが決定しています。

高等職業訓練促進給付金の利用から支給までの流れ

高等職業訓練促進給付金の利用から支給までの流れは、下記のとおりです。

	やるべきこと	手続き場所	実施タイミング	具体的な内容
1	事前相談	自治体の役所など	講座受講前	自治体の担当者に以下を伝える。 ・名前 ・住所 ・通学予定の学校 など
2	通学開始	–	–	講座の受講を開始する
3	訓練促進給付金支給申請書の提出	自治体	支給を受けたい月内	自治体へ高等職業訓練促進給付金申請書を提出する。
4	支給決定	–	審査完了後	審査結果が通知される。 ※審査結果がOKとなった場合のみ本制度を利用可能
5	出席状況証明書の提出	自治体	四半期ごと	四半期ごとに学校の証明印が押された出席状況証明書を自治体へ郵送する。
6	給付金支給	–	自治体での手続き・出席状況確認完了後	自治体にて手続きおよび四半期ごとの出席状況を確認完了後に給付金が振り込まれる。
7	現況確認	–	毎年8月	所得など受給要件に該当するか自治体側で審査を実施する。
8	進級	自治体	進級時	養成機関の長が証明する単位取得証明書などを自治体へ提出する。
9	卒業	自治体	卒業時	卒業証明書の写しや教育訓練修了証明書の写しを提出する。
10	修了支援給付金支給申請書の提出	自治体	卒業後30日以内	要件に該当する方は修了支援給付金支給申請書を自治体へ提出する。

参考：横浜市母子父子家庭高等職業訓練促進給付金

高等職業訓練促進給付金は、修学期間に相当する期間(上限48ヶ月)給付金が支給され続けるため、定期的な書類提出が必要です。提出忘れなどがないよう、注意しましょう。

【受講料最大80%OFF】給付金対象のプログラミングスクールおすすめ18選

 給付金が使えるプログラミングスクール一覧・比較表

・各項目は公式サイトへ記載された情報をもとに掲載しています。
・総額表示義務化により、本記事で掲載しているすべての料金は2026年5月時点の)税込み価格で表記しています。
・公式サイトから確認できない情報には「△」または「要お問い合わせ」と記載しています。
・本記事で紹介しているスクールの紹介順ならびに選定基準の詳細は「SAMURAI ENGINEER Blogに掲載するスクールの選定基準およびランキングの根拠について」をご確認ください。

ここからは、給付金(専門実践教育訓練給付金・リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業)で受講費用が最大80%OFFになるおすすめのプログラミングスクールを18校紹介します。

なお、専門実践教育訓練給付金の申請手続き方法を詳しく知りたい人は、厚生労働省が発信している次の動画を参考にしてください。

SAMURAI ENGINEER（侍エンジニア）

給付金の対象コース	給付例
副業スタートコース	通常時:29万7,000円~ 給付金利用時:10万8,000円~
副業実践コース	通常時:52万2,500円 給付金利用時:19万円
業務改善AI活用コース	通常時:23万1,000円 給付金利用時:11万3,455円~
Webエンジニア転職コース	通常時:72万8,000円~ 給付金利用時:26万4,727円~
Webエンジニア転職コース	通常時:72万8,000円~ 給付金利用時:26万4,727円~
クラウドエンジニア転職コース	通常時:56万7,600円~ 給付金利用時:20万6,400円~
クラウドエンジニア転職コース	通常時:56万7,600円~ 給付金利用時:20万6,400円~
フリーランスコース	通常時:92万4,000円~ 給付金利用時:36万4,000円~
生成AI基礎実践コース	通常時:19万8,000円 給付金利用時:7万2,000円
生成AIマーケティング実践コース	通常時:29万8,000円 給付金利用時:10万8,364円~
生成AI営業実践コース	通常時:29万8,000円 給付金利用時:10万8,364円~
データサイエンスコース	通常時:72万8,000円~ 給付金利用時:26万4,727円~
AIアプリコース	通常時:72万8,000円~ 給付金利用時:26万4,727円~
Webデザイナー転職コース	通常時:31万2,000円~ 給付金利用時:15万1,200円~
キャリアデザイン転職コース	通常時:59万4,000円 給付金利用時:21万6,000円
デジタルスキル養成コース	通常時:56万6,000円~ 給付金利用時:20万5,818円~
Java資格対策コース	通常時:31万2,000円~ 給付金利用時:11万3,455円~
LPIC資格対策コース	通常時:31万2,000円~ 給付金利用時:11万3,455円~

卒業生の口コミ

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侍エンジニアの特徴

公式サイトで詳細を見る

キカガク

給付金の対象コース	給付例
長期コース	通常時:79万2,000円 給付金適用時:15万8,400円
DXを推進するAI・データサイエンス人材育成コース	通常時:79万2,000円 給付金適用時:15万8,400円

卒業生の口コミ

キカガクは、データサイエンスやAIプログラミングを中心としたオンラインスクールです。個人受講者だけでなく、大企業を含め600社以上で研修を実施しており、東京大学等の国内大学にも講師を派遣するなどわかりやすさに定評があります。

受講料70%OFFの対象は「DXを推進するAI・データサイエンス人材育成コース」と「長期コース」の2つです。

DXを推進するAI・データサイエンス人材育成コースは、Webの基礎やPythonをはじめとして機械学習やデータサイエンスなどの知識を学べます。コース修了時には、AIを活用したアプリケーションを1人で企画および開発できる力が身につく点が特徴です。

一方で長期コースは、キカガクが提供している130時間以上の動画や1,500以上の演習を学び放題となっています。視聴期間は無制限であり、今後追加されるコースも対象となっているため卒業後もお得に学び続けられるでしょう。

主な学習サポートは次のとおりです。

学習や就職および転職に関する悩みはもちろん、仲間との交流なども行える点が魅力といえます。

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UZUZ COLLEGE（ウズウズカレッジ）

給付金の対象コース	給付例
Javaコース	通常:26万4,000円 給付金適用時:9万6,000円
CCNAコース	通常:13万2,000円 給付金適用時:4万8,000円

卒業生の口コミ

若者向け就職エージェントの「UZUZ」が運営するUZUZ COLLEGE（ウズウズカレッジ）は、学習から就業活動を一連の流れで支援するプログラミングスクールです。未経験からのITエンジニア就業を見据えたサポートに強みがあります。

複数人で学習する場合、わからないことが聞きづらいケースや、周りと学習ペースをあわせなければなりません。しかし、ウズウズカレッジでは担任講師が個別で学習をサポートしてくれるため、勉強のペースや自身の能力に適したレベルで学習を進められます。

なお、受講料が70%OFFになるのは下記の3コースです。

JavaコースではITエンジニアへの就業を見据え、Javaプログラミングの習得を目指します。学習と並行しながら、就業支援を受けるのもできますよ。

公式サイトで詳細を見る

LINEヤフーテックアカデミー

2026年5月時点、新規の受講申込みが一時停止となっております。

給付金の対象コース	給付例
エンジニア転職保証コース	通常:55万円 給付金利用時:20万円
はじめてのWebアプリ開発コース	通常:27万5,000円 給付金適用時:15万円

LINEヤフーテックアカデミーは、LINEヤフーと後ほど紹介するテックアカデミーが合同設立したオンラインスクールです。目的に応じて、下記の2つから好きなコースを選び、学習を進めます。

コース名	詳細
エンジニア転職保証コース	Webエンジニアへの就職・転職を目指すコース
はじめてのWebアプリ開発コース	現職活用やスキル習得のため、未経験からWebアプリの基礎知識と開発スキルの習得を目指すコース

現役エンジニア講師が担当する下記のサポートを活用しながら学習できるため、未経験からでも不安なくスキル習得に励めます。

未経験からのスキル習得はもちろん、Webエンジニア転職を目指す人におすすめのプログラミングスクールです。

公式サイトで詳細を見る

RUNTEQ（ランテック）

 ランテックの特徴をスライドでチェックする（縦にスクロールしてください）